1．通貨換算：グローバルな支払いアプリを早くて簡単に作れるよう、その時点での換算レートを用いて自動的に通貨換算を行う。

2．Pay Anyone：金融機関等の顧客が、自分の銀行口座にログインするだけで、誰にでも送金できるしくみ。このサービスを利用するために顧客がPayPalアカウントを持っている必要はない。

3．Pre-approvals（事前承認）：買い手と売り手の間に繰返し利用可能な支払い契約を作成しておくことができる。支払い承認はオンラインで行われるが、実際の資金移動はオフラインで、さまざまな間隔で実行することができ、その時点でインターネットに接続していない複数のデバイスを経由して行ってもよい。

4．Send Money：個人対個人（P2P）あるいは企業対企業（B2B）向けの支払いアプリケーションを、携帯電話であれソーシャルネットワークであれ、好みのプラットホーム上に構築できる。

5. Chained Payments（連鎖支払い）：PayPal支払いが実行される際に、アプリが手数料を徴収したり、金銭を与えることができる。

6．Parallel payments（並行支払い）：買い手が１回の支払いで複数の相手に支払えるようにすることができる。これは、複数の商品を異なる売り手から購入する場合や、給与支払いアプリケーションにも最適だ。

7．Adaptive Accounts APIPayPalアカウントを持っていないユーザーが、セキュリティと個人情報を守りつつ簡単にサインアップできるようにする。この新APIを使うと、アプリケーションの中で自社ユーザーのためにPayPalアカウントを作成することができる。

「対価をきちんと支払って情報を得る」というのは、情報本来の姿ではないのだ。

むしろ今までは、情報という「消費不能な事」を、仕方なく「コンテナ」という「消費可能な物」に押し込んだ上で消費させていたと見るべきなのだ。

弾言しよう。

ビジネスは、終わる。少なくとも「消費不能な事」を「消費可能な物」にしていたことによって成り立っていたビジネスは。

しかし、それは経済の終わりではない。

Business = 忙事は終わっても、Economy = 生活は終わらないのだ。

創業の経緯

1945年、講談社は激震に見舞われていた。太平洋戦争が終わり、出版業界内部は、戦争協力者への責任追及の声が激しくあがっていた。戦前から活発な活動をしていた講談社は、その最大の標的となったのである。当時の経営陣は、最悪の事態に備え、別働隊を組織した。それが光文社である。1945年11月のことであった。

しかし、責任追及の声は次第に弱まり、講談社はピンチを乗り切った。そのため、光文社は、いわば梯子を外された状態になってしまったのである。 といっても、光文社の株の殆どを持っているのは講談社であり実質的に光文社の経営権を握っているのは講談社である。 光文社は講談社の別働隊といってもいい。 光文社と講談社は一蓮托生の関係にある。

誤読の危険性こそが、
しかし、人間の関係の本質なのです。

この危険性の中で《永遠の他者》に向って書き続ける事。

それが私の仕事なのです。

私はミクシーに南泰裕さんに誘われて入りましたが、
すぐに書くのを止めました。
読者の顔が見えるからです。

私は、見える読者に向っては書いていません。

すでに書いたように、最初の読者は自分自身です。
この読者の向こうに、勝手にですが、
普遍的な読者を想定して、
それに向って書いています。